2015年6月16日火曜日

生産性向上・輝く現場を取り戻す 産業再生の処方箋

急激な人口(産業の担い手)減少と、高齢化(インフラ老朽化)の2つの大きな課題に直面する日本経済と建設産業界。建設通信新聞は直面するこの2つの課題を乗り越えることが、産業再生へつながると考え、その処方箋として、担い手確保・育成と生産性向上を掲げ、『産業再生への処方箋 復権への視座』と題した大型企画を展開してきた。

 担い手確保・育成と生産性向上のいずれにも共通するのは、現場力であり建設生産システムの変革だ。人材育成と生産性向上のさまざまな取り組みが、建設事業の核であり収益の源泉でもある「現場」の活力と輝きをより高めるからである。

中でも生産性向上は、人口減と高齢化という2つの課題が、公共・民間発注者の意識を変化させ、ドッグイヤーのごとく急速に拡大するICT(情報通信技術)、環境、エネルギーなどさまざまなキーワードで起き始めているイノベーションをてこに、新たな市場と新たな収益確保をもたらそうとしている。言い換えると、民間企業の発想転換と構想力・提案力が新市場と収益を生み出すといっても過言ではない。
 建設産業のコアコンピタンスである建設事業を実際に行う「現場」に、いまどのような変化が起きているのか。輝く現場を取り戻すために、建設産業で動き始めた生産性向上につながるさまざまな動きと今後を展望する。

ことし3月、建設通信新聞は創刊65年を迎えました。その一環として建設産業界のいまと今後を展望する『65周年企画特集』を3部構成で発行しました。
 第1集「変化・パラダイムシフト」は4月7日付第二部、第2集は「人材確保 競争に勝つ」をテーマに4月28日付第二部として発行。そして第3集では「輝く現場 取り戻す」ための生産性向上をテーマに産業再生へのシナリオを提示します。
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